右側のグラフは、営業利益の主な増減要因をセグメント別に示しています。
住宅事業セグメントにおいては、過去最多となる計上戸数を達成したこと等により、プラス26億円となりました。
賃貸事業セグメントにおいては、浜松町ビルディングの影響等により、マイナス23億円となりました。
資産運用事業セグメントにおいては、 2014年3月期に計上した、野村不動産マスターファンド投資法人の上場に伴う取得フィーの反動等により、マイナス30億円となりました。